研究職の平均年収とは？年収アップの方法もご紹介！

研究職の転職を考えるとき、給与水準が気になる方も多いでしょう。一般職よりも高給なイメージがあるものの、実態はどうなっているのでしょうか。 仕事のモチベーションのひとつである年収を上げるためには、転職前にしっかりと仕事内容や給与を比較することが大切です。収入アップのために心得ておきたいことを、この記事で詳しく解説します。

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研究職の年収相場は比較的高め

研究職の年収相場は以下のようになります。

年代	年収
20代	400～600万円
30代	550～800万円
40代	700～1,100万円

※タイズ経由の決定者・理論年収データ

国税庁が行った「民間給与実態統計調査」の結果によると、日本人の平均年収は436万円程度であるため、平均と比べると研究職の年収は比較的高めと言えます。

これは、研究職の専門性の高さによるものです。研究職として働くには、大学・大学院で希望する企業や業務に関連する分野を専攻していたり、前職の経験で条件を満たしていたりする必要があります。

ただし、研究職の特徴として男性の比率が高く、男女での年収差は大きく開いています。これは男性と比べて女性のほうが有期雇用の割合が多く、役職数が少ないためと言われています。また、業界全体で育児支援が不十分な傾向があり、子どもの数に応じて年収が低くなるなど、男女ともに育児と仕事を両立しにくい特徴があります。
参照：第三回　科学技術系専門職の男女共同参画実態調査（男女共同参画学協会連絡会）

研究職の給与の内訳は、基本的には総合職と同様です。具体的には、基本給・能力給・各種手当・ボーナスなどから構成されています。基本給に最も大きく影響するのは年齢ですが、そのほかにも学歴・前職の実績・語学力・海外企業への勤務歴・共同研究実績などによって変化します。

ボーナスの金額は、企業の方針や規模・専門分野（製薬、機械、ITなど）によって変わり、一般職と同じように年2回支給されることが多いです。研究職独自のボーナスが出されることはあまりなく、企業ごとの方針・評価によってボーナスが決められるケースがほとんどです。

特許が認められた場合に、特別な報酬が加算される可能性は考えられます。 しかし、特別な支給を受けられるケースは少ないのが現状です。

研究職で高年収を目指すためのポイント

転職する目的のひとつである年収アップを目指すには、研究職でどのようなポイントを押さえておくと良いのでしょうか。ひとつずつ詳しく見てみましょう。

管理職になる（出世する）

年収を上げるための方法として、まずは出世して管理職になることがひとつの手です。企業によっては、管理職の年収が1,000万円を超えるところもあります。

ただし、管理職になると本来の研究職から離れ、部下のマネジメントや統括などがメイン業務になります。研究重視の仕事をしたい人には、管理職は向かない場合もあるため注意が必要です。

その場合は、専任職として研究を続けるキャリアが用意されている会社に行くと良いでしょう。

また、社内での出世は、個人の能力だけでなく組織内の状況にも左右されるため、タイミングが合わないとかなり難しくなります。

研究職は、研究員→主任研究員→課長→部長とキャリアアップしていきます。

新卒であれば研究員からスタートし、先輩や上司の指示や助言を受けながら経験を積みます。主任研究員になると後輩の指導も業務に含まれるようになります。課長になるとプロジェクトの管理、部長ではプロジェクトの統括と、出世するにつれて責任もかなり重くなります。

さらに、大企業の部長クラスでは、巨額の予算を要する業務への対応も増えるため、さらなる能力給の加算も期待できます。ただし、一度に年収がアップすることはほとんどなく、徐々に上がっていくケースがほとんどです。

年収水準の高い企業に就職する

管理職になるよりも年収アップが狙えるのは、年収水準が高い企業へ転職することです。

転職先には、民間企業、大学、公的機関の3つが考えられます。それぞれの特徴については、以下の記事で詳しく説明しています。

研究職の4つの種類｜研究分野や転職先について紹介します

公的機関への転職の場合、地方公務員よりも国家公務員のほうが高収入ですが、国家公務員試験への合格や、より専門的な研究実績が求められます。高給を狙うのであれば、転職の難易度もふまえて民間企業への転職を考えましょう。

民間企業において年収を決める要因は、業界が最も大きく、会社・個人の順で続きます。

ただし、研究職は短期間で結果が出るものではなく、3年先・5年先に使われる技術を、開発したり構築したりする仕事です。そのため、現在の需要だけではなく、将来性をふまえて検討する必要があります。たとえば、自動車エンジンの研究開発は、電気自動車に移行する動きが顕著なことから、今後の需要が難しいとされています。転職先を選ぶ際には、需要の伸びが予想される分野であるかどうかを検討しておきましょう。

2021年現在で需要が高まっている業界と分野には、以下が挙げられます。

・IT（DX、セキュリティ）
・製薬（バイオ）
・通信（無線）
・エネルギー

また、民間企業とはいえ、研究職は総じて転職難易度の高い職種であることは理解しておきましょう。求人数が少なく、求められる経験・スキルがピンポイントになるなど、応募条件が厳しくなりやすい傾向があります。

例えば、第二新卒程度の年齢であれば、今まで異なる分野の仕事をしていても研究職へ転職できる可能性がありますが、大学・大学院で希望する企業や業務に関連する分野を専攻していることが求められます。

中年層になると、異なる分野からの転職は非常に厳しいのが現状で、前職の経験が採用条件を満たしているかどうかが見られます。

そのため、研究職への転職を考える際は、戦略が重要です。企業の採用基準や求めているスキルについて詳しく理解しておく必要があります。

ただし、そのような企業独自の情報は求人票だけでは分からないケースが多く、転職希望先の企業で役立つ資格や実績について知るためにも、エージェントの利用をおすすめします。

次項では、「転職を成功させたい」「年収アップを期待できる求人を知りたい」「キャリア設計をふまえて相談したい」という方におすすめのエージェントを紹介します。

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まとめ

今回解説したように、研究職の転職は3年先・5年先を見極めることが何よりも大切です。タイズでは、研究職の実情を知っているコンサルタントが、将来の研究職の需要なども含めてご案内いたします。ぜひ一度、お気軽にお問い合わせください。