NEW【大阪】ユニット設計担当

型並びに製造、販売業務です。超モノづくり部品大賞を17年連続で受賞しているとともに、2014年経済産業省には「グローバルニッチトップ企業100選」を受賞するなど、数々の賞を受賞しています。

グローバルネットワークの強化については、すでにアメリカのコネチカットとEUのアイルランドそれに上海・台湾・韓国・ベトナム及びシンガポールに進出しており、海外拠点は16ヶ所に達しています。今後も”世界を超えた宇宙的な視野で”をテーマに、超高度なテクノロジーを追究していく方針です

【今後の方向性】
2022年4月の稼働を目指し、海外初のR&D拠点を設立中。ベトナム中部ダナン市のダナン・ハイテクパークに、海外初となる研究・開発（Ｒ＆Ｄ）拠点を設置。地元のダナン工科大学と共に、新エネルギーや新素材、環境関連など、自社で実施しているＳＤＧｓ（持続可能な開発目標）に取り組む。新拠点では、◇水の浄化など環境技術　◇人工知能（ＡＩ）搭載の「自律型ドローン（小型無人機）」◇通信可能な遠隔医療機器◇水素エネルギー利用◇高輝度発光ダイオード（ＬＥＤ）を利用した新技術◇スマートシティーに関する新技術◇最先端マテリアル技術――などの研究と開発に挑む。

【実績】
・半導体分野においては世界シェア43％。宇宙ロケット分野においてもシェア80％という驚異的な数字。
・1976年にロケット用バルブ機器を初めて国産化したのが当社です。宇宙開発の分野ではロケット燃料の制御、宇宙空間における生命維持装置などの特殊用途用として、これまでに種子島宇宙センターに5000台以上の納入実績を誇っています。
・石油化学プラント用特殊バルブは石油化学プラント、液化天然ガスプラントにおいて、今ではなくてはならない存在といわれるまでになっています。

【半導体業界について】
コロナ禍に伴う社会の変化でDXが本格的に進展し始めたことに加え、米中の覇権争いによって半導体が「戦略物資」となっています。各国が今後の安定調達に向けて自国内や域内でサプライチェーンを確保しようとする動きが顕在化してきたことで、主要半導体メーカーが次々と大規模な増産計画を具体化させており、現在約4,700億ドルである世界の半導体市場は25年に6,000億ドルを超える予想。半導体不足の状況を受け、業界トップ3の企業が投資を加速しています。
市場で世界シェアの5割以上を握る台湾のTSMCは、21年の設備投資を280億ドルから300億ドルへ引き上げるとともに、23年までの3年間で総額1,000億ドルの設備投資を実行すると表明しています。韓国のサムスン電子は20年に半導体事業の設備投資に32.9兆ウォン（約3兆円）を投じたが、21年も同等以上の投資を実行する予定。半導体売上高で世界首位の米インテルは、米国政府の後押しもあり、ファウンドリー新会社を設立して先端プロセスを用いた受託生産事業を本格化することを表明。設備投資額を200億ドルに上方修正し、アリゾナ州に工場をこれから2棟新設する計画もあります。日本メーカーも増産体制を表明しており、今後の技術革新に備え半導体の需要はさらに伸びていく予想です。

【同社の魅力】
・バルブ製品の世界トップ企業として、毎年「ものづくり部品大賞」を受賞
宇宙ロケットから半導体、新エネルギー、電力、プラント、医薬品から最先端のモノづくりを支えるバルブを開発しております。
・売り上げは直近３年で２倍以上！
　主力事業のバルブは2年で2倍の伸びです。国内だけでなく、海外からのオーダーも増加。特に直近は、Iot、５Gの需要に伴い
　半導体の需要が増加。半導体製造装置のニーズも高まっており、更なる業績拡大が予想されます。
・下町ロケット（2015年10年）の舞台に！
　ロケ地としてつくば先端事業所が選定されました。ドラマに出てきたバルブは、同社の「宇宙創造開発部」で開発されたバルブです。会社を設立して先端プロセスを用いた受託生産事業を本格化することを表明。設備投資額を200億ドルに上方修正し、アリゾナ州に工場をこれから2棟新設する計画もあります。日本メーカーも増産体制を表明しており、今後の技術革新に備え半導体の需要はさらに伸びていく予想です。

【年収事例】
30歳：約500万円
32歳：約515万円
42歳：約600万円
45歳：約670万円