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求人番号:102388

【大阪】機能性炭素材料の開発【PHD 技術部門】

  • 850万円~1200万円
  • 大阪府門真市 大字門真1006番地
正社員
リモートワーク(在宅勤務)
フレックス勤務実績あり
上場企業
年間休日120日以上

募集要項

仕事内容 ●担当業務と役割
主な担当業務は、以下の3点です。 
1.新規の機能性炭素材料の開発:機能性炭素材料を創出する焼成プロセスの開発、分析評価
2.デバイス開発:開発した機能性炭素材料を、QCD(Quality、Cost、Delivery)を満たし、デバイスに展開し事業会社での量産導入の実現
3.生産技術プラットフォーム(PF)における技術戦略の構築:生産技術PFの機能材料技術の領域において、中長期の技術戦略を立案する
期待する役割
・現在開発を進めている材料に対しては、その基礎開発から応用展開までを関連事業会社や大学と連携して実現していくことです。さらには、業界の技術動向、市場動向を調査し、次代の技術戦略の構築への貢献に関しても期待します。

●具体的な仕事内容
・パナソニックが独自のプロセスを開発することで生み出したパナソニックグラファイトの焼結技術をベースとし、新たに開発を進めている「ナノ炭素材料」の開発業務を行っていただきます。
・ナノレベルの微細構造を制御する焼成プロセス開発と、開発材料の形状観察や比表面積測定、体積抵抗率、熱分析などの分析、評価を行います。
・デバイス適用に向けた材料・プロセスの仕様決定や、量産導入計画、実デバイスの評価は、開発関連部門であるPHD 技術本部やPID社と連携して実施します。
・開発で得られた発明や技術データは、知財部門と協力した知財化や、学会への論文投稿、発表などにより技術資産化を進めます。
・さらに将来に必要な技術を学協会への参加や、展示会、WEB情報により調査し、生産技術PFの中長期の戦略ロードマップを関連メンバーと共同で更新します。
必要な経験・能力 【必須】
・基本的な無機材料、有機材料の知識、化学物質に関する安全の知識を有する方
・炭素材料生成プロセス、高温焼成プロセス(1,000度以上)の経験がある方

【歓迎】
・無機材料、有機材料の開発および生産技術開発の経験がある方
・熱分析装置(DSC、TG/DTA)や結晶構造分析装置(XRD)、電子顕微鏡(SEM)など、基本的な材料物性評価の分析装置を扱った経験のある方
・機械学習やPythonなどコード作成が可能な方
求める学歴 大学卒・大学院卒(修士)・大学院卒(博士)
勤務地 大阪府門真市松葉町2番7号 京阪・大阪モノレール 門真市駅より徒歩2分
転勤 当面なし
年収・給与 年収:850万円~1200万円
月給 【2021年 新卒初任給】 修士了 241,000円~  学部卒 217,000円~  高専卒 192,000円~
給与事例 ■給与形態:月給制
■年収イメージ:(残業20時間/月込み)
 係長クラス:約750万円~
 管理職クラス:約950万円~
  ※これまでのご経験・能力を考慮の上、当社規程に基づき、担当職位の大きさに応じて決定
■算出基準:
■その他:賞与年2回(7月、12月)、諸手当(超勤手当、育英補助給付金、通勤手当(会社規定に基づき支給)等
その他福利厚生 【制度】
持株制度・財形貯蓄制度・企業年金制度等
【施設】
独身寮・社宅・保養施設・医療施設等
■入社時の配属地により転宅が発生する等、条件を満たす方に対し社宅貸与あり(入社日を起算日として、以降14年間)
【保険】
■雇用保険
■労災保険
■健康保険
■厚生年金保険
受動喫煙対策 屋内原則禁煙(喫煙室あり)
就業時間 9時から17時30分
※一部、ノンコアフレックスタイム制度(標準労働時間/1日7時間45分)
※リモートワーク可
※監査が集中する下期は月の半数以上が国内出張になります。
残業時間 有(20~30時間/月)
休日 ■年間休日127日
■完全週休2日制(土曜日・日曜日)、祝日、年末年始
■年次有給 (初年度22日 4月入社の場合)、慶弔・節目休暇
■育児休業■ファミリーサポート休暇■チャイルドプラン休業制度 他
雇用形態 正社員(期間の定めなし)
試用期間 有(3ヶ月)※本採用時と条件変更なし
選考プロセス ・一次選考:配属部門の責任者との面接
WEB適性試験あり
・最終選考:役員面接
定年 60歳
備考欄 ●配属部門
マニュファクチャリングイノベーション本部   マニュファクチャリングソリューションセンター 材料・デバイス技術部 機能材料技術課

●募集者の名称
パナソニック ホールディングス株式会社

●材料・デバイス技術部のミッション
パナソニックHDの技術部門において、マニュファクチャリングイノベーション本部は、生産技術に精通した技術者集団として、「新規モノづくりプロセス創出による社会変革」と「事業の競争力強化支援」の役割をになっています。そのような中、材料・デバイス技術部は、材料からデバイスまでのモノづくりにおける要素技術開発と技術のインテグレーションによって、グループ会社・事業部へ完成度の高い「デバイスモノづくり」を提案・提供することをミッションとしています

●機能材料技術課のミッション
材料・デバイス技術部の中の機能材料技術課のミッションは、材料創出からデバイス創出における様々な要素技術開発と、それらの技術を束ね差別化ソリューションを提案・提供することです。
モノづくりのGXと革新デバイスの創出を実現する機能性材料創出技術およびナノ材料成業技術を開発し、パナソニックGの事業に貢献することを担う組織です。

●募集背景
世界的に脱炭素の流れが加速する中で、カーボンニュートラル化を実現するために高性能、高効率なエネルギーデバイスの創出が大きな鍵を握っています。当社のエネルギーデバイス事業は、PEC社のリチウムイオン電池やPID社のキャパシタなど世界をリードする立場であり、今後も更なる進化を求められています。そのために、私たち機能材料技術課では、エネルギーデバイスの高効率化、競争力強化に向けた新しい機能性炭素材料の開発を進め、エネルギーデバイス向け電極材料の開発を進めており、開発加速に向けた炭素系材料技術、焼成技術、材料分析技術をもった人財を募集します。

●この仕事を通じて得られること
・パナソニックグループとして、材料・デバイスの事業を持つ強みとして、材料開発におけるプロセス技術や分析評価スキルだけでなく、デバイス適用によるデバイス開発全体を俯瞰した生産技術スキルを習得することができます。
・社会課題の一つであるエネルギー問題に対して、自らが開発した材料がその解決の一役を担います。チャレンジ意欲高く業務を行っていただき、量産開始時にはその喜びを肌で感じていただけます。
・開発においては、社内外の研究開発部門、技術者と連携した開発を実行していただきますので、有益な人脈形成を行うことができます。

●職場の雰囲気
・リーダークラスは40代が多く、上は再雇用で働いていただいているベテランから、新卒2年目の若手まで幅広い年齢層で、課の男女比は女性比率30%程度と多様性の高い組織です。
・PHDの技術部門であり、新しいことにチャレンジすることができる、活発な職場です。年齢や役職に関係なくフラットに議論・相談を行っています。
・業務上、材料・装置を扱うために出社率は高いですが、開発テーマと業務内容に合わせて、適宜テレワークを活用していいただけます。

●キャリアパス
・自職場で、様々なデバイスの生産プロセスを開発をしていただくだけでなく、各人の適正と希望に合わせてキャリアパスを構築することができます。
・例えば、デバイス・商品の量産を行う生産技術者を希望される場合は、事業会社の技術部門で活躍していただくことも可能です。
・また、最先端の研究者を希望される場合は、自職場での社会人博士号の取得や、PHD 技術本部で活躍していただくことも可能です。
タイズ補足情報
■パナソニック社の強み「100年以上の歴史で培った総合力」
 経営者としても有名な松下幸之助氏が、元々エンジニアとして家族親戚3名で立ち上げたパナソニック社。アタッチメントプラグから始まり
、三種の神器「テレビ・洗濯機・冷蔵庫」を生み出し、そこからどんどんと事業領域を拡大。現在は家電・住宅・BtoB・車載・産業と5つの領域を持ち、従業員は27万人超の誰もがしる大企業へと成長しました。この成長を実現できたのも、全社で掲げる「私たちの使命は、生産・販売活動を通じて社会生活の改善と向上を図り、世界文化の進展に寄与すること」という企業理念を貫いた点、そして長年培った技術力の結晶です。今後も技術の横展開を積極的に行い、BtoB領域にシフトしながら更なる成長を目指しています。

■今後の方針「くらしをアップデートする会社へ」
 既存事業のうち、主力事業の「空間ソリューション」「現場プロセス」「インダストリアルソリューション」は、中長期視点で単品販売からソリューション型ビジネスモデルに軸足をシフトさせていきます。具体的には、家電で培った技術を活かし、オフィスや街、公共向けに展開していきます。そこにはLS社の電材や、AP社の空調、CNS社の映像技術など、カンパニー間の技術を結集させるだけではなく、AIやIoT分野の研究も進め、「空間価値創造」の提供を目指します。また、車載向けにおいてもトヨタやテスラとの共闘、産業向けでは高シェアの「デバイス」を中核とし、モジュールやパッケージ化した「システム」を顧客密着で提案していく方針です。積極的な構造改革も行っており、収益体質の改善に注力。これから変化の激しい社会で生き残り続けるための改革も行っています。

■社風「ものをつくる前に人をつくる」松下幸之助氏が創り上げた文化が浸透
 「経営の神様」と知られる松下幸之助氏の格言である「事業は人なり」に代表されるように、パナソニックは人を軸にした経営・文化が根付いています。「綱領」「信条」「私たちの遵奉すべき精神」が浸透されており、古き良き文化が継承されています。また、自由度の高さも特徴です。社内FA制度「e-チャレンジ」など、手を挙げる社員に積極的に任せたり、挑戦させる風土です。また、待遇面・教育面においてトップクラスの水準を誇り(平均年収774万円)、定着性も高いのが特徴です(平均勤続年数22.8年※全企業中17位)。

■年収事例
32才 年収720万円前後
38才 年収920万円前後 

■福利厚生
・住宅手当 及び 補助 ※14年間 ※非組合員でも適応 ※諸規定あり
・子供手当月10,000円 ※諸規定あり
・パナソニックカフェテリアポイント 年間122,000円(ポイント)(家賃や生命保険にも使えます)
・パナソニック健康保険組合利用の経済的メリット 会社負担通常1/2ですが、パナソニック健康保険えあれば自己負担が1/3であり、通常の会社であれば年間高額の補助を受けていることと同じ状況です。高度医療費は自己負担2,5万円までで押さえられます。(年収によって上下有)

■事業概要
パナソニック株式会社とは、国内最大級の「総合電機メーカー」です。戦前から事業部を独立させ、各々の主体性を重視した経営を行っています。
現在は2022年4月に向けホールディングス化を進めております。以下ご参考にしてください。※福利厚生等の待遇は同一です。

■グループ体制
https://www.panasonic.com/jp/corporate/profile/segments.html

・パナソニックホールディングス(株)

・パナソニック(株)※くらし事業本部
「くらし」領域において、家電、空調、照明、電気設備や業務用機器など、家庭から店舗、オフィス、街にいたる様々な空間に対応した商品・サービスを提供します。

・パナソニックオートモーティブシステムズ(株)
車載インフォテインメント、車載エレクトロニクス、自動車用ミラー、車載電池をはじめとする電動化システムなどを事業領域とし、移動時のライフスタイルの変革や、ドライバーの運転負荷軽減、さらには環境対応車向けに革新的なデバイスやソリューションを提供します。

・パナソニックエンターテインメント&コミュニケーション(株)
AV機器、デジタルカメラ、コミュニケーション機器等を事業領域とし、エンターテインメントとコミュニケーションの力で人々に新しい「感動と安らぎ」を提供します。

・パナソニックハウジングソリューション(株)
人々のくらす空間のあり方が問われ、大きな転換点を迎えている中、住宅設備建材や技術を活かしたデバイス・ソリューションを通して、すべてのお客様に「より良いくらし空間」をご提案します。

・パナソニックコネクト(株)
「流通」「物流」「エンターテイメント」「パブリック」「アビオニクス」「製造」の6つを重点事業領域とし、B2Bのお客様に「つながる価値」を提供します。

・パナソニックインダストリー(株)
多様なデバイステクノロジーでより良い未来を切り拓き、豊かな社会に貢献しつづけることをミッションに、電子部品、FA・産業デバイス、電子材料などのBtoB事業を中心とした、幅広いソリューションを提案します。

・パナソニックエナジー(株)
日々の便利で快適なくらしを支える乾電池や、幅広い分野の社会インフラを支える産業用電池、車載用電池を事業領域とし、豊かなくらしを提供します。

・パナソニックオペレーショナルエクセレンス(株)
各領域の専門知見を有するプロフェッショナルとして、高品質なサービスを提供することで、お客様のオペレーションの高度化、効率化、高速化に貢献し、人と社会の豊かな未来を創造します。

※お申し込み後、弊社にて転職支援(無料)させていただく際に限りお伝え可能です。

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企業情報

社名 パナソニックホールディングス株式会社
事業内容 「家電」のイメージが強いパナソニック社ですが、現在は「住宅」「車載」、そして「B2B」の計4つの領域に事業展開し、各領域の売り上げ比率もほぼ均等と、バランスよく経営している国内No.1の総合電機メーカーです。
現在は特に車載・産業などBtoB領域へ注力しており、直近ではトヨタとの合弁会社を設立。今後も長年の歴史で培った技術の深さ・幅広さを活かし、グローバルに展開を加速していく方針です。
社風は、松下幸之助氏が作り上げた、ものづくりにかける情熱と、働きやすさの共存が根付いている社風です。従業員の働くモチベーションを維持し、どこか家庭的な雰囲気の職場で常に成長を目的として業務に臨めます。
設立日 1935年(昭和10年)12月15日
決算情報 【前々期】2021.3 売上:6兆6,988億円 営業利益:2,586億円
【前期】2022.3 売上:73,888億円 営業利益:3,575億円
【今期予測】2023.3 売上:79,000億円 営業利益:3,800億円
従業員数 【単体】59,006名【連結】243,540名(2021.3.31)

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