【大阪】社内SE(情報セキュリティ関連業務)

を実現するために「クリーンなエネルギー」「クリーンな水」の提供と
「環境保全、災害に強く豊かな街づくり」の実現をめざしてまいります。
○環境・プラント･････････････ 63%
○機械･･･････････････････････ 26%
○インフラ･･･････････････････ 8%
○その他･････････････････････ 3%

★「環境・プラント部門」
　ごみ焼却発電施設/バイオマス発電プラント/海水淡水化プラント/上下水・汚泥再生処理プラント
★「機械部門」
　舶用エンジン/プレス（主な分野: 自動車関連）/プロセス機器（主な分野: 石油化学関連）/精密機械（主な分野: 電機・半導体・食品・医薬関連）
★「インフラ部門」
　橋梁/水門/シールド掘進機/防災関連機器


■　140年を生き抜いてきた挑戦の軌跡　■
～日立製作所グループでもなく、船も造らない『日立造船』 ～
1881年、英国人Ｅ.Ｈ.ハンターが大阪安治川岸に大阪鉄工所を創立。1907年には日本初の洋式捕鯨船を建造し、その翌年には日本初のタンカーの建造に成功しました。当時、国内の大手造船所の多くが政府からの払い下げを受けて造船業を起こすなか、民間の外国人による造船所の創設は大きな挑戦でありました。その技術力に日立製作所が注目し1936年に全株式を取得し傘下に収め、社名も日立造船株式会社に変更。しかし戦後間もなく「財閥解体」の対象となり日立製作所グループから離脱しましたが、その後も高い技術力と挑戦の精神で日本の造船業の成長を牽引。1957年の進水量では世界第2位の実績を収めました。
高度成長期などは“順風満帆”にみえた造船事業でしたが、2002年造船不況などで"祖業である造船事業”の切り離しを英断。その後は造船の技術を応用してあらゆる分野の事業に挑戦。その中で主力事業として社運を託したのが、ごみ焼却発電施設の事業でした。

■　世界シェアトップクラスのごみ焼却プラントメーカーへ　■
～ごみ焼却発電における世界的リーディングカンパニー～
1930年に汚物掃除法によるごみ焼却の義務化を受け、当時国内には焼却施設メーカーがなかった為、大阪市がスイスのフォンロール社に依頼。同社は技術供与を了承し、造船技術が高い評価を得ていた日立造船をそのパートナーとして指名しました。これがキッカケとなり日立造船は本格的にごみ焼却プラント事業に参入することとなりました。1965年に日本初となるごみ焼却発電プラントを建設し、その後も技術に改良を重ねながら着実に納入実績を増やしました。
2010年には欧州でごみ焼却発電施設のシェア約40％を占めていたイノバ社(前身：フォンロール社)を買収。海外進出を一気に加速させました。今では国内はもとより欧州、アジアを中心に世界トップクラスである900件以上のごみ焼却プラントの建設に携わっています。

■　日立造船の今後　■
～2030年までに売上高1兆円、営業利益率10％を目標とする社会的存在感のある高収益企業の実現を目指します～
日立造船グループは2030年にむけて、循環型社会実現のソリューションプロバイダーとして世界に貢献することを目指しています。
国内では施設の延命化や改造工事等の需要を受け、アフターサービスや施設の運営に注力すると共に災害廃棄物処理のための仮設焼却炉の建設・運営を行っていきます。海外では東南アジア、インド、中国等を中心に先進国、新興国それぞれが抱える埋立処分場の確保あるいは公衆衛生、環境保全などの問題解決と資源・エネルギーの有効利用への貢献のために、全世界マーケットを視野に入れたEfW(Energy from Waste)事業の世界No.1戦略を展開していきます。

～コロナ禍でも安定した業績～
当社売上の70％近くは環境・プラント部門及びインフラ部門であるため、公共工事の割合が大きく、また豊富な受注済案件及び継続的事業によりコロナ禍でも受注の落込みは見られていません。売上高は二期連続の増収となっており、営業利益も二期連続で増益となっています。

　☆新中期経営計画 「Forward 22」☆
　長期ビジョン「Hitz 2030 Vision」で目指す姿を見据え、2022年度を最終年度とする3年間を、「収益力の強化」を推進し確実に成果をあげる期間として位置づけ、グループ全員が一丸となり、「私がやる！ 踏み出す一歩が未来を変える」という心構えで、着実に力強く前進する

■　環境・エネルギー問題を技術で解決する企業　■
～ICT活用の拠点「Hitz先端情報技術センター」の運用開始～
2018年に遠隔監視およびIoT(Internet of Things)、ビッグデータ、AI（人工知能）などのICT活用の拠点として「Hitz先端情報技術センター（A.I/TEC）」の稼働を開始。これを機にデジタルトランスフォーメーションを進め、よりグローバルで競争力のある高付加価値事業へ積極的に展開します。さらにはオープンイノベーションも含めた新製品・新事業の開発に取り組んでいきます。

～無人化でも安定した発電を実現～
同社は日本IBMと組み、焼却炉内の温度を自動で安定させる技術を開発しています。蒸気の発生量などの情報をもとに温度をAIで予測。発電に最適な温度を下回る場合には、燃えやすいごみを投入するなどして温度を一定に保ち、人材頼みだった作業を自動化し、安定した発電を実現しています。

■　コーポレートブランド「Hitz」 ■
「Hitz」は2002年10月1日から使用している当社のコーポレートブランド・愛称です。
Zenith（頂上）を目指してHIT（事業、製品等）を飛ばし続けたい等の意味をこめ、可読機能を持ったワードマークに「品格ある知性」を表現しています。