【兵庫/尼崎】社長秘書

、言わずと知れた「半導体」です。半導体の進化は目覚ましく、“秒進分歩”と言われるほどです。コンピュータや通信向けチップを中心に、市場規模を伸ばし続けている成長業界です。日本電子材料は、こうした半導体の技術革新を支える、設立59年目を迎える老舗メーカーです。国内はもちろん世界シェアもトップクラスを有しています。

■半導体の進化スピードに適応する技術力とグローバル体制が強み
スマートフォンなど半導体が使われる身近な製品のほとんどが、より高性能に・よりコンパクトに改良されています。半導体も同様に小型化が進んでおり、近年は「MEMS」という言葉もよく目にするようになりました。このような微細構造の半導体に対応したプローブカード製造には、特別な技術が必要で、世界400社以上のメーカーのうち、同社含む数社でのみ製造しています。パイオニアとしての長年の技術力を武器に、現在も世界中からの引き合いに対応しています。また、1987年には早くもアメリカ・シリコンバレーに関連会社を設立し、以来、中国・韓国・台湾・フランスに海外拠点を展開。業界に先駆けてグローバル体制を確立させたところも強みのひとつです。

■2020年兵庫県三田に新工場を開設
中国向けスマートフォンの出荷台数の減少やハイエンドスマートフォンの販売不振があったものの、IoTやクラウドサービスの市場拡大によるデータセンター向け需要の一層の拡大や、自動車の電装化の進展等を背景に好調に推移し、ＮＡＮＤ型フラッシュメモリーの売上が拡大しました。今後のメモリーIC用プローブカードの市場拡大や更なる製品の高度化を見据え、生産能力の強化を図るため工場を新設。昨年度は売上：対前年度比15.3%増、経常利益：対前年度比358.2%増となり、さらなる成長・生産力強化に向け、新工場開設。今後のプローブカードのトップランナーとして、業界をけん引できる存在を目指します。

■半導体市場について
コロナ禍に伴う社会の変化でDXが本格的に進展し始めたことに加え、米中の覇権争いによって半導体が「戦略物資」となっています。各国が今後の安定調達に向けて自国内や域内でサプライチェーンを確保しようとする動きが顕在化してきたことで、主要半導体メーカーが次々と大規模な増産計画を具体化させており、現在約4,700億ドルであるせかいの半導体市場は25年に6,000億ドルを超える予想。半導体不足の状況を受け、業界トップ3の企業が投資を加速しています。
市場で世界シェアの5割以上を握る台湾のTSMCは、21年の設備投資を280億ドルから300億ドルへ引き上げるとともに、23年までの3年間で総額1,000億ドルの設備投資を実行すると表明しています。韓国のサムスン電子は20年に半導体事業の設備投資に32.9兆ウォン（約3兆円）を投じたが、21年も同等以上の投資を実行する予定。半導体売上高で世界首位の米インテルは、米国政府の後押しもあり、ファウンドリー新会社を設立して先端プロセスを用いた受託生産事業を本格化することを表明。設備投資額を200億ドルに上方修正し、アリゾナ州に工場をこれから2棟新設する計画もあります。日本メーカーも増産体制を表明しており、今後の技術革新に備え半導体の需要はさらに伸びていく予想です。


■福利厚生
・家族手当：配偶者15,000円、第一子10,000円、第二子以降6,000円／人。
・住宅手当：8,000円～31,000円（単身者は～19,000円）
・家族との時間を大切にする社風があり、有給消化率は高いです。
・中途入社のハンデ一切なし。成果・職務に応じて昇格する人事評価制度が整っています。

■ワークライフバランスの整った会社
月平均残業時間：22時間（2019年実績）
平均有給取得日数：14日（2019年実績）

【主な取引先】
SAMSUNG ELECTRONICS Co.,Ltd、キオクシア(株)、ルネサス エレクトロニクス(株)、MicronTechnology, Inc.他 国内外半導体メーカー