【千葉／在宅可】メンテナンス（発電機）

常に少なく、ご家庭とのバランスも取りやすい環境です。
※初任勤務地はご希望をお伺いした上で内定時に決定します。
転勤についてはローテーションではございませんので頻繁にはございません。

発電・空調設備は電機と機械の複合体。メカ好きには興味が尽きません。
特にコージェネレーションは様々な装置の複合体。一つの「プラント」ともいえ、
エンジニアのやりがいは格別です。

ヤンマーエネルギーシステム社の強みは、機器の開発から製造・販売・施工・メンテナンスまで一貫して対応できる点にあります。
親会社であるヤンマー社の祖業が小形ディーゼルエンジン開発であり、その後船舶用エンジンや発電用エンジンにもラインナップを広げました。
戦後、電力需給が逼迫した時期に重要施設に非常用電源として採用され信頼を獲得し、通信や放送などを支え、市場を拡大、南極昭和基地や政府重要拠点にも採用され、非常用電源用発電用エンジンとしては約40％のシェアを誇ります。
現在も、省エネルギーや災害時の電源・エネルギーバックアップに関するBCP（事業継続計画）といった社会の要請に的確に対応し、エネルギー利用の新たな可能性を追求してきています。
こうした機器の開発・製造およびシステムのエンジニアリングを通じたソリューションは、日本国内はもちろん北米などにも広がっており、事業の拡大は世界規模で進行中です。今後は、エンジンの開発・製造で培った技術、強みをさらに進化させて、エネルギーの有効活用に向け、システム全体でグローバルにソリューション提案してまいります。
エネルギーに関わる技術やソリューションを通じて、「社会の役に立ちたい」と思う人の力はこれからもっと必要になります。入社後は幅広い勉強が不可欠ですが万全の教育体制が整っているのでご安心下さい。

【ヤンマーグループのミッションステートメント】
「わたしたちは自然と共生し生命の根幹を担う食料生産とエネルギー変換の分野で
お客様の課題を解決し未来につながる社会とより豊かな暮らしを実現します。」

2002年にヤンマーは事業ドメインを”食糧とエネルギー”と規定。さらに2012年に
売上1兆円企業をめざすという意思決定を行い、新規事業創出やM&Aを通じて
領域を拡大させつつあります。

この”進化と深化”をリードして頂くことを期待して、2013年度からキャリア採用を積極化しており、
キャリア入社者には”未来の技術ロードマップを描く”、”モノではなくソリューションを顧客に提供する”
など、ヤンマーに刺激を与えるミッションが期待されています。

■ヤンマーグループの直近約10年の業績とドメイン
2004年度連結ベース売上高5,026億円、経常利益165億円から2016年度は売上高7,038億円、経常利益235億円と
業績は拡大フェイズにあります。特に売上高に関しては2004年度から一貫して右肩上がりであり、2010年度からは
連携ベース従業員数も増加基調です。また、2021年に売上1.2兆円企業をめざすという意思決定を行っています。

■『就職四季報2017年版』の「3年後離職率が低い」 トップ200社ランキングで5位を獲得
過去5年間のデータによると、入社3年後の平均離職率が5.4％となっており、一般企業の平均離職率と比較しても圧倒的に低い数値を維持しています。低離職率の主な要因としては、採用から入社時までのきめ細かいフォローに加え、入社後の新人研修プログラムの充実、継続的なスキルアップに向けたサポートなどが社員の長期的な企業満足に繋がっていると考えられます。

■ヤンマーグループHPのQ&A
https://www.yanmar.com/jp/recruit/new_graduate/info/faq/about_yanmar.html

Q.社名の由来について教えてください
A.日本の別名である秋津島を「蜻蛉州」とも書く故事来歴と、豊作の象徴であるトンボの親玉「ヤンマトンボ」のヤンマを取り、しかも創業者の山岡孫吉の「山岡」という姓にも近いということで、1921年に社名を「ヤンマー」としました。

Q.ヤンマーの強みと弱みは何ですか
A.一言でいうことは難しいのですが、当社は、全世界にパワーソースを提供する会社であり、世界130国以上にわたり、当社の商品をお客様に使っていただいております。その中でも特に、少ない燃料で、高いパワーを生み出すディーゼルエンジンにおいては、世界トップレベルにあります。社会を支える産業で使われることにより、暮らしを豊かにすることに貢献している、これが強みの一つと考えています。

一方、弱みは、企業イメージが「農業分野」に偏っており、ヤンマーの真の姿が見えにくい、わかりにくいことがあげられると思います。

当社の事業は多岐にわたっており、大きく分類すると、「エネルギーシステム分野」 「船舶分野」 「農業分野」 「建設機械分野」 「環境分野」となっております。このように扱っている商品が一般消費材でないため、商品が身近（店頭で見るなど）に感じられることが少ないのです。 しかしながら、実は、皆さんの身近に商品があります。（詳しくは当社ホームページを参照してください）

Q.なぜ非上場なのですか
A.当社の現状をみると、株式を公開し上場しなくとも、金融機関からの信用をいただいており、安定した低利の資金が調達出来ています。上場していない場合、目先の利益だけにとらわれることなく、長期観点に立って､設備投資や研究開発投資を行えるメリットがあるといえます。