求人番号:106828

NEW【東京】顧客(損害保険会社)システムのモダナイゼーションにおけるシステムアーキテクト【主任クラス】

  • 600万円~950万円
  • 東京都千代田区 丸の内一丁目6番1号 丸の内センタービル
正社員
リモートワーク(在宅勤務)
フレックス勤務実績あり
上場企業
年間休日120日以上
ここに注目!
・売上額、国内第1位の総合電機メーカー!
・連結研究開発費は売上収益の約3.4%に相当する約3000億!
・人にやさしく、1人1人がチャレンジできる社風!

募集要項

仕事内容 【募集背景】
・顧客のIT戦略「DX領域拡大」「基幹系システムの刷新、メインフレーム資産のオープン化(モダナイゼーション)」に伴い、システムアーキテクトの需要が拡大しています。
・損害保険業界向けにITソリューション提供している当組織へ、DX領域拡大、基幹系システムの刷新、メインフレーム資産のオープン化を考えている企業から多くの相談が寄せられています。
 この流れにのり、さらに事業を拡大させるために、新たなメンバーを募集することになりました。
・システム開発における要件定義やシステムのあり方を検討、提案、設計し、システム全体の方向性や仕組み提示まで手掛けた経験をお持ちの方、など即戦力となれる方を募集します。

【職務概要】
・インフラストラクチャー、アプリケーション、データなど、組織全体に及ぶ情報リソースの分析、設計を担当する。
 そして、これらの職務を業務の取り纏め者として、組織内のメンバーの進捗管理、収支・資産の管理を行う。

【職務詳細】
・【インフラ、ネットワーク開発、保守】
 ビジネスに不可欠なストレージ、データセンター、クライアント/サーバー環境を設計、および選択して、業界のベストプラクティスに従ってソリューションを設計することにより、担当分野の専門家として、適切なグローバルインフラストラクチャーソリューションを提供する。
・【データアーキテクチャー】
 品質と正確性を確保するために社内外の利害関係者と連携し、データ収集のメカニズムとデータアーキテクチャーとの整合性を確認する。
・【アプリケーションソフトウェア開発】
 変更や改善が必要な領域を分析し特定することで、既存のアプリケーション開発と新規のアプリケーション開発に貢献する。
 顧客の要求を満たす新たなアプリケーションを開発する。
必要な経験・能力 【必須】
・システム開発経験(要件定義~リリース)を6年以上お持ちの方※インフラ、アプリ、両方は問いません。
・金融業界におけるシステム開発経験をお持ちの方(直近3年間以上)
・システムアーキテクチャの検討、取り纏めのご経験をお持ちの方

【尚可】
・モダナイゼーション案件に参画しシステムアーキテクチャを検討してきた方
・損害保険業務および損害保険商品に知見のある方
・以下のいずれかの資格を所有している方。
 情報処理:応用情報技術者以上
 パブリッククラウド(AWS,Azure,GoogleCloud)関連資格(中級者向け資格以上)
・メインフレーム資産のモダナイゼーション/マイグレーション案件の経験がある方。
勤務地 ・東京都千代田区(自社) ・東京都新宿区、立川市(顧客先) ・在宅勤務
年収・給与 年収:600万円~950万円
給与事例 ・昇給  :年1回
・賞与  :年2回(6月、12月)
・通勤手当:全額支給
・その他 :等級によって1ヶ月毎に時間労働制と、裁量労働制の選択可
就業時間 8:50~17:20(実働7時間45分、休憩45分)
※フレックスタイム制あり
※事業所によって時間帯が異なる場合あり
休日 完全週休二日制
年間休日126日(2024年度)
年次有給休暇24日
その他休暇有(慶弔休暇、祝日休暇、年末年始休暇、リフレッシュ休暇、出産休育児休暇、配偶者出産休暇、介護休暇、家族看護休暇など)
その他福利厚生 住宅支援制度(寮、手当等)、子ども・介護等支援手当、通勤手当、カフェテリアプラン、各種社会保険、財形制度、持株制度等。※各種適用条件あり。

応募希望求人 : 株式会社日立製作所 (【東京】顧客(損害保険会社)システムのモダナイゼーションにおけるシステムアーキテクト【主任クラス】) (106828)

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・ご用意がない場合でも、お気軽にお申し込みいただけます

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企業情報

社名 株式会社日立製作所
事業内容 社会インフラ×デジタルソリューション「Lumada」をコア技術とする総合電機メーカー。10のビジネスユニットと国内290、海外581の計871拠点を持ち、社会イノベーション事業を手掛けています。
「優れた自主技術・製品の開発を通じて社会に貢献する」という経営理念の基、売上利益の約3.5%相当を研究開発費に投資し、100年の歴史で培ってきた技術を更に磨き上げています。
また、リーマンショック時の7,873億円の赤字を教訓に、不採算事業からの撤退や新規事業への参入など経営陣のスピーディな意思決定力が特徴的で、近年、過去最高益を連続で更新しています。
設立日 1920年2月1日
決算情報 2021.3 売上:10兆2,646億円(前年比17.5%増)営業利益:7,382億円(前年比49.0%増)
2022.3 売上:10兆8,812億円(前年比6.0%増) 営業利益:7,481億円(前年比1.3%増)
2023.3 売上:10兆8,154億円(前年比-0.6%減) 営業利益:7,423億円(前年比-0.8%減)
従業員数 単体:28,672名 連結:322,525名(2023年3月末)

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